神待ち掲示板ネット

それから一週間後、彼女は散歩中にまた同じ場所でおばあさんに出会ったのだ。そしてまた「今晩は」「かわいいワンちゃんですね」「暑いのに大変ね」「ではさようなら」の会話が終わり別れた。そこで彼女は思い切って振り返ってみた。するとそこには誰も居なかったのである。

彼女がおばあさんと会話している時に犬のプーちゃんは全く無反応でシッポを振ることもなかったという。よく聞く話では人には見えない霊が犬には分かるので吠えたりするというが、どうやら人間同様に育ったプーちゃんには野生の勘がなくなっているようだ。

実はこの空き地、山本が知ってからずっと空き地のままで建築予定の看板が立ってもすぐに撤去されるのだ。もしかするとおばあさんの霊が土地を守っているからだろうか。

この暴露本を執筆したのは、世界中でベストセラーとなった『ダイアナ妃の真実 ――彼女自身の言葉による』の筆者アンドリュー・モートン。クリントン大統領と不適切な関係を持ったモニカ・ルインスキーの告白を基に綴った『モニカの真実』や、数年間に渡る入念な調査を経て書き上げたトム・クルーズやマドンナの非公認伝記書など、人物ドキュメンタリー作家として高く評価され、出版賞を受賞している人物である。

　アンドリューは、幼い頃に不仲だった両親の離婚争いを目の当たりにしたことがアンジェリーナの性格や性癖に大きな影響を与えたと執筆。父親ジョン・ヴォイトの浮気や不倫、父にそっくりなアンジェリーナを避けていた母親マルシェリーニ・ベルトランの不安定な精神状態が、彼女を自傷行為やヘロイン常習に走らせる要因になったと断言している。

　また、家庭環境もメチャクチャで、14歳で処女を喪失したアンジェリーナは、ボーイフレンドを自宅に泊まらせても誰にも咎められず、性的に奔放な青春を送ったとのこと。本にはアンジェリーナが流出することを恐れていたというSM写真も掲載。SM好きであること、自傷行為をしていたことを明かしているアンジェリーナだが、首輪をつけ虚ろな表情を浮かべていたり、黒の粘着テープで目隠ししたプライベート写真は相当ショッキングなものとなっている。

　自傷癖についても、アンジェリーナが告白している内容以上に深刻なものであり、「自分を切り刻むことで、苦しい気持ちから解放されていた」「自殺願望が強かった時期があり、ヒットマンと接触し自分を殺してくれ、と交渉したこともあった」と明記。

　ほかにも事実婚状態にあるブラッド・ピットだけでなく、前夫のビリー・ボブ・ソーントンも女優のローラ・ダーンと婚約中であることを知った上で誘惑し、略奪。ユマ・サーマンと結婚中だったイーサン・ホークとも肉体関係を持ち、ニューヨークでモデルをしていた十代の頃に、ミック・ジャガーと長期に渡り不倫していたこと、人気俳優コリン・ファレル、レオナルド・ディカプリオ、英国人俳優レイフ・ファインズとの性的関係についても明かされており、大きな衝撃を与えている。

　この上なく衝撃的な内容となっているアンジェリーナ・ジョリーの非公認伝記書だが、一部メディアは「情報筋の多くが、名前を明かせないアンジェリーナの関係者や友人であり、信用性は低い」と報道。

　アンジェリーナ自身は沈黙を守り続けているが、ブラッドとの破局報道を流した英「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」紙を告訴したように、「暴露本は事実無根」だと強気に法的処置を取るのか、このまま容認／放置するのか、大きな注目が集まっている。

先日、僕は、ツイッターに、ぼそっと呟いた。

「ほんの呟きですが、ツイッターを使っている政界・財界トップが、“なう”とか“だう”とか、ドラマの中継とか、自社の宣伝ばかりしているのは、寂しい限りです。更にその人達のフォロー数が万の単位を超えているのも不思議な気がする。その影響力があれば、日本を良くするための発信・提言をお願いしたい」、と。

僕は、以前、コラム「世論形成の場としてのダボス会議」を書いた。ダボス会議は、トップダウンの世論形成の場である。世界を引っ張っていく、国際機関、政治家、中央銀行、金融・財界のトップ、宗教界、学界のトップが集っており、その議論を世界のメディアが報道する。ダボス会議での意見が、その後一年間のアジェンダを設定し、世論を形成していくのである。

一方、ツイッターとブログは、全く違う草の根世論を形成していく場だと思っている。ブログのみではそれほどのパワーを感じなかったが、ツイッターが加わり、僕は大いなる可能性を感じ始めている。

マスメディアが生まれてから今まで、個人が発言しても、メディアで取り上げられない限り、個々人の主張が広く伝わることは無かった。新聞・テレビなどができる前には、本などがその役割を果たしていたが、今は逆に、メディアを通して広まる本の方が圧倒的に多い気がしている。

だが、ITの進化に伴い、マスメディアの力が相対的に弱まり、個人の意見の集合体が世論を形成できるようになってきた。つまり、螺旋階段をぐるっと回って、古代ギリシャ時代の道端の議論で世論を形成したころに、感覚が戻っているのである。その感覚の延長戦上で物凄い多くのバイラル（口コミ）のコミュニケーションが繋がり、世論を形成するパワーになっているのである。

特にツイッターは、リツイート・返信を重ねることによって瞬時に多くの人々に意見を伝えることができる。その結果、フォロワーが多い人の呟き（意見）は、世論形成に深く関わることができるようになる。これは、今までに無かったことである。だからこそ、可能性を感じているのだ。

僕は、「ツイッター7つの仮説」の仮説4として「パーソナルな情報がマスメディアを凌駕する」を書いた。最近では、更に発展させて、「世論形成の主戦場が、ツイッター・ブログなどに移行する」と思っている。かつては、マスコミが問題を大きく報道することによって世論が形成されてきたが、これからは、ツイッターである。ツイッターに更に多くの人々が参加し始めると、ここが主戦場となるのである。

現時点でのデータでは、参加率が3～4％程度とのことだがこれが10％を超え始めると、世論形成の場は、サイバー・スペースに移行すると思う。そうなると、全員が自由に持ちえるこの「武器」を使わないのは勿体無い。特にフォロワーが多いリーダーにとっては、パワフルな武器となる筈だ。だからこそ、「勿体無い」と感じ、冒頭の呟きに繋がったのだ。

基本的には、ツイッターの良さは、緩く自由なところだから、冒頭の「ほんの呟き」は、本来は妥当ではないのであろう。ただ、僕からすると、意見を出さないというのは、投票権を放棄するのと同様、とても勿体無いことなのである。

意見を出すと、反論や批判が来る。でも、その結果、違う世界を知るきっかけを得たり、自分の意見の足りなさを認識したりすることができる。一方では、数多くのツイッターやブログのコメントで暖かい励ましを受けることもある。ツイッターの良さは、今までの掲示板と違い、誹謗中傷が圧倒的に少ないことだ。ここであれば、意見を述べやすいと感じている。

では、本当に、ここが世論形成の場になるのだろうか。それに対する僕の答えは、「必ずなる」である。なぜならば、事実中国ではそうなっているからだ。中国では、メディアの検閲が厳しいので、あまり信用されておらず、知識人は皆インターネットから情報を得ようとする（そこもかなり検閲が厳しいのだが）。僕の友人がぼそっと言うには、「真剣に見たことは無いが、ツイッターやブログのフォロワー・訪問者が 100万人ぐらいいて、怖くてうかつに呟けない」と言うのだ。一言の呟きで、多くの人が動くからだ。そうなると当局からのチェックが厳しくなるからだ。

言論の自由がある国、日本でも遠からずネット上で世論が形成されることになる。そのときにどういう世論が形成されるかは、実は良識のあるオピニオン・リーダーの手に委ねられているのである。みのもんたでも、ジャーナリストでもないのだ。そのオピニオンリーダーとは、このオピニオンを読んでいる「あなた」なのかもしれない。

ただ、一つ残念なのは、政治家から「声」が奪われたことだ。マスコミによる「言葉狩り」によって、揚げ足をとられるからなのか、意見が食い違う議論に参入すると、票を失うからなのか、響いてこない。結果的に「優しい、良い人」然とした政治家が増えるのは、残念なことだ。さらに、財界人も意見を出すことで、自社製品の不買運動などが起こることを恐れるかもしれない。目立つと、様々な標的にもなりやすくなる。

そうなると、本当の意味で声を上げられるのは、草の根の市民のみなのかもしれない。いや、そうではない。おそらく勇気ある政治家やビジネス界（NPOを含む）のリーダーが、多くの草の根ネットワークと連携して、発言してくるかもしれない。そこから新たなオピニオン・リーダーが生まれる可能性がある。「情報の民主化」のプロセスでは、信念を持って意見を言い続ける人が、共感を得ていくのだ。そして、世論を形成し、世の中を変えていくことになると思う。

将来の日本のオピニオン・リーダーは、今ブログを読んでいる「あなた」かもしれない。その「自分だ」という自覚が一人一人に芽生えると、日本は変り始めていくのであろう。

あなたはどこの業界に就職したいですか？　2011年3月卒業予定の大学生（大学院生を含む）に聞いたところ「商社」（29.2％）がトップ、次いで「銀行」（26.2％）、「食品」（22.8％）であることが、日経HRの調査で分かった。

　同社が昨年実施した調査に比べ、伸びが大きかったのは「銀行」「生保・損保」「不動産」（いずれも3.3ポイント増）の3業界。「銀行や生保・損保などの金融業界は2010～2011年に新たなメガグループが形成されると見られ、企業の規模感や安定性を求める学生からの支持が高まったようだ」（日経HR）

　一方、支持率を下げたのは「空運」（3.9ポイント減）、「コンサルティング」「電機・電子部品・半導体」（いずれも2.8ポイント減）という業界だった。

　志望度の低い企業の面接で採用担当者から「当社は第一志望ですか？」と聞かれたとき、どのように対応する人が多いのだろうか。「『第一志望です』とウソをつく」という人は71.0％、「『第一志望ではない』と本当のことを言う」は29.0％。「厳しい採用が続いていることから、内定ゼロという状態にならないように、たとえ志望度の低い企業でも『1つは内定を確保しておきたい』という学生が多いようだ」（日経HR）としている。

　インターネットによる調査で、2011年3月卒業予定の都内の大学生・大学院生756人が回答した。調査期間は2009年11月26日から12月2日まで。

●働きたくない業界

　就職したくない業界はどこですか？　この質問に対し、最も多かったのは「フードサービス」で15.9％。次いで「百貨店・スーパー・コンビニエンスストア」（13.8％）、「証券」（12.7％）、「公務員・教員」（12.6％）、「生保・損保」（11.6％）と続いた。「学生はいわゆる“名ばかり店長”に代表される労働問題や大規模なリストラ、売り上げ大幅下落などのニュースを目にしたことから、労働条件や将来性などに不安を感じて敬遠したようだ。特に『百貨店・スーパー・コンビニエンスストア』は前年比4.7ポイント増となり、全業界の中で“行きたくない”割合が最も伸びた」（日経HR）

　一方、割合が減ったのは「不動産」（5.1ポイント減）が目立った。「昨年は不動産会社の倒産や内定取り消しなどがニュースになったことから“行きたくない”割合が高まったが、そうした印象が薄れてきたようだ」（日経HR）と見ている。

鳩山由紀夫、邦夫兄弟が、母親の安子さん(87)から月1500万円もの資金提供を受けられたことが話題になっている。「子ども手当」とも皮肉られた鳩山家の埋蔵金は、ある原資にあった可能性があるらしいのだ。

鳩山政権の目玉政策「子ども手当」は、実現すれば、子ども1人につき月2万6000円が支払われる。ところが、鳩山家の場合は、なんとその500倍以上の月 1500万円が払われていたというのだ。これはもちろん、安子さんから受けていた資金提供を自民党側が揶揄した言い方に従えば、の話だ。
母親安子さんが結婚時に1300万株持参？

新聞各紙によると、鳩山由紀夫首相ばかりでなく、弟の自民党・鳩山邦夫元総務相も毎年、資金提供を受けていたことが分かった。分かっただけで、2003～08年の6年間で、2人合わせて毎年3億6000万円、計21億6000万円もの提供があったと報じられている。

邦夫氏は09年12月2日、記者団に「寝耳に水」と答え、由紀夫氏も知らなかったとしている。東京地検特捜部の調べに対し、鳩山家関係者は、違法にはならない「貸付」だったと供述しているという。

しかし、これだけ高額なのに、借用書の存在が確認されていない。もし、「寄付」であれば、法定上限の年間150万円を超えて政治資金規正法違反の疑いがあり、「贈与」であれば、半額ほどの贈与税を支払わなかった脱税の疑いがあることになる。特捜部では、安子さんの退院後に事情を聞く模様だ。

どうして、こんな巨額の資金があったのだろうか。

そのカギは、安子さんが、ブリヂストンを創業した故・石橋正二郎の長女というお嬢様育ちにあるようだ。結婚したとき、同社の株式1300万株を持参したとされ、それが原資になっているらしいのだ。

1991年の有価証券報告書で、安子さんが全体の1.5％、1200万株ほど保有しているのが確認されており、現在も同じ程度だとみられている。09年12月2日の同社株の終値が1450円だったため、現在は、174億円ほどの資産になる計算だ。
配当金だけで、年間3億円前後！

これだけの資産があれば、株を売買しなくても、配当金だけで巨額になってしまう。

ブリヂストンの株は、2009年は16円の年間配当金になると予想されており、1200万株なら、1億9000万円にも上る。鳩山由紀夫、邦夫両氏が 03～08年に母親の安子さんから資金提供を受けていたときは、金融危機後の現在より株高だったため、年間3億円前後の配当金だったとみられる。

つまり、これは、2人への資金提供額に近いのだ。単純に言えば、安子さんは、ブリヂストン株の配当金を2人に公平に分け与えていたことになるわけだ。報道によると、この期間、計36億円を現金で引き出しており、その6割ほどが資金提供に使われていた。

安子さんは、兄弟が政治家になるときにポケットマネーを出し、1996年に民主党を結党したときも億単位の資金を出している。今回は、2人が首相候補になるために使ってもらおうと、援助したのだろうか。とはいえ、資金提供が事実だとすると、2人は、現在に至るまで親離れできていないことになる。

そのうえ、母親の資金提供を知らなかったというのだ。

自民党の石破茂政調会長は、「月に千数百万円の金を知らないというのは常識ではありえない。この人の政治感覚は何なの」と首をひねっていた。

由紀夫氏は、偽装献金を「すべて自分の金だ」と説明していたが、それが早くも覆されそうになっている。いつになったら、「手当」の意味を1人で説明できるようになるのだろうか。